ストレスチェック

人的資本経営・健康経営の第一歩は、
“現状を正しく知る”ことから始まります。

ストレスチェックパッケージの特長

働く環境の“今”を正確に把握することは、「離職防止・パフォーマンス向上の最短ルート」。
当ストレスチェックは、健康経営を推進し、強い組織づくりを支える企業向けサービスです。

実務担当者の
負担軽減

  • 実施時期のお知らせと日程管理をサポート
  • 環境設定から運用まですべて代行
  • セットアップ・印刷・集計の手間を削減

豊富なオプションで、
効果的に職場環境改善

  • 様々な基準から比較できる集団分析(詳細版)
  • 全国各地で専門医による面接指導が可能
  • 臨床心理士・公認心理師による研修も実施

高精度基準・高セキュリティ環境
で安心&安全

  • 「素点換算方式」で高精度な結果を提供
  • 約50万名の蓄積データ、全国偏差値と比較分析
  • 万全のセキュリティ体制で個人情報を厳重管理

業務提携先:株式会社フィスメック
プライバシーマーク・ISMSを取得。使用システムはISMAPにも対応しています。

基本サービス

基本サービスの特長です。

基本設定料なし
システム利用料なし
運用に必要な
セットアップは不要
受検仕様は
紙・WEB・併用可
メールアドレスが
無くてもWEB受検可
基本料金は単価
×
人数の従量課金のみ
  • 80問選択時は集団分析(詳細版)の実施が必須
  • 設問数の違いは集団分析内容に反映
  • 57問・80問で個人結果票の内容は共通
  • ①英語|57問・80問|紙・Web対応
  • ②中国語、ベトナム語、ポルトガル語、インドネシア語|57問紙のみ
  • ※②は個人結果票に未対応
  • お客さま団体全体、性別・年代別、所属別に分析した結果
  • Excelデータで提供(自由に加工可能)
  • 実施者および実施事務従事者の結果
  • 医師による面接指導等に活用
  • 高ストレス対象者の結果と同内容のPDF(紙受付仕様)を提供

有料オプションサービス

基本サービスに加え、お客さまのニーズに合わせて以下のオプションサービスを追加いただけます。

分析・レポート
  • お客さま団体全体、性別・年代別・所属別に分析
  • さまざまな切り口で結果を可視化
  • テーブルやグラフで分かりやすく表示
  • 詳細版のオプションサービス
  • 所属グループに分けたレポート(お客さま団体全体と各所属の結果を比較)
  • 所属長向けに配付資料として活用可能
経年比較
組織サーベイ
専門職による
サポート
心理職(臨床心理士等)
による説明会
(集団分析報告会)
研修会
  • お客さま団体の産業医による面接実施が困難な場合に利用可能
  • ※実施者サポートサービスではなく、医師紹介サービスとして提供
運用・コンテンツ
  • お客さま団体内での保管が困難な場合に利用可能
  • 経年比較を実施する場合は本オプションの申込みが必要

紙実施配送内容

  • 調査票/実施案内(白紙・実施前)
  • 結果票/アドバイスシート(個人別封入・実施後)
  • 東京大学で研究開発されたストレス対処力向上プログラム
  • 受検者のストレス対処能力向上を支援

ソリューション・活用効果

気づきが、はじめの一歩|ストレスチェック

従業員一人ひとりのストレス状況を把握し、職場環境改善の第一歩を支援します。

  • ストレスへの気づきを促進
  • 不調の未然防止
  • 高ストレス者への医師面接指導による一次予防
有料オプション

組織の課題が、見えてくる|集団分析(詳細版)・所属別分析

組織ごとのストレス要因や課題を可視化し、優先的に取り組むテーマを明確にします。
※集団分析とは別に、専門職による集団分析報告会のオプションもご用意しています。

  • 部署別のストレス要因を把握
  • 改善が必要な組織を早期発見
  • 効果的な職場改善施策につなげる

現場の声を、数字で可視化|組織サーベイ

従業員の意識や組織の状態を可視化し、継続的な組織改善につなげます。

  • 組織課題とエンゲージメントを把握
  • 離職リスクの早期発見
  • 改善施策の効果測定

変化を追えば、成果が分かる|経年比較

組織状態や従業員意識の変化を継続的に把握し、施策の効果を検証できます。

  • 変化の可視化と効果検証
  • 新たな課題の早期発見
  • 改善の優先順位を明確化

学びが、職場を変える|各種研修

「セルフケア研修」「ラインケア研修」「管理職研修」「職場改善研修」など

従業員・管理職の知識と対応力を高め、不調の予防と職場環境改善を推進します。

  • セルフケア/ラインケアの実践力向上
  • 管理職のマネジメント力強化
  • 不調者の早期発見と早期対応
  • エンゲージメント向上と離職防止

ご案内

小規模事業場(50人未満)のストレスチェック義務化対応について

2025年の労働安全衛生法改正により、小規模事業場(労働者数50人未満)においてもストレスチェックの実施が義務化されることが決定しており、2028年4月1日から施行されます。
ストレスチェック制度は、労働者のストレス状況を把握し、メンタルヘルス不調の未然防止や職場環境改善につなげることを目的としています。
当社の対応内容については、順次ご案内いたします。

資料ダウンロード

ストレスチェックについての資料ダウンロードは以下のフォームよりお願いいたします。

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